■日本大学について

　他の多くの私立同様、日本大学も明治維新後の1889年に創立されました。開国によって外国の文化や制度を急速に取り入れる必要が迫られる中で設立された「日本法律学校」が日本大学の前身です。こうして法律から始まった日本大学は、今では通信教育部や短期大学部を合わせると、合計18もの学部を持つ、日本でも最大級の大学へと成長したのです。

■日本大学の総合型選抜とは?

出願資格について

　日本大学では、ほぼすべての学部で総合型選抜が行われています。学部や学科によって出願条件や試験内容が異なります。その出願資格は以下のリンクからご確認いただけます。
　この出願資格を見てみると、日東駒専の中では厳しくはないといえます。倍率や難易度が高騰している東洋には出願できない場合でも、日本大学であれば出願できるというケースは多々あるのではないでしょうか。
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日本大学の総合型選抜の倍率について

　日本大学で行われた総合型選抜の受験倍率を数年分分析すると、文系学部は概ねどの学部も倍率が高い傾向が見て取れます。たとえば2025年度入試においては法学部公共政策学科の倍率は11.0倍であり、このように10倍前後になるケースもございます。
　しかしながらそうした高倍率となる要因は、たしかに受験生が集中したからということが理由になるケースもありますが、実は合格者数が定員を下回るものであったという理由の方が強く影響しています。先ほど挙げた2025年度入試での法学部の公共政策学科においても、受験者数は11人とそれほど多くはないのですが、合格者は1人のみにとどまり、これが倍率を引き上げたのです。
　つまり、日本大学は倍率を気にすることより、実力を身につけることを意識すべきであるといえるのです。

日本大学の総合型選抜において倍率が低くなる学部や学科

　近年、総合型選抜は広がりを見せており、それが受験者数の増加や倍率の高騰につながっています。しかしながら、倍率が低く抑えられる学部や学科も存在します。
　日本大学の場合は、国際関係学部がそれにあたります。理由としましてはやはりキャンパスの立地であり、日本大学というと東京都内というイメージがあるかもしれませんが、国際関係学部は静岡県の三島にキャンパスがあります。
　さらに倍率が抑えられるところは文理学部の英文学科やドイツ文学科が挙げられます。まず英文学科は評定や英語資格が出願資格に設けられていることが、ドイツ文学科に関してはやはりマイナーな学問であることがその理由と推測されます。

日本大学の総合型選抜における併願か専願か問題

　出願先が併願可能であるか専願であるか、まずはその見分け方をお伝えします。入試要項には「第一志望とするもの」という文言が記されていると、それを専願だと捉える方も少なくありません。しかしながら実際は、専願を意味するものではありません。専願と捉えることができるものは、直接「専願」という文言がある場合や、「合格した場合必ず入学すること」などの専願を意味する文言が添えられている場合です。　
　「第一志望」というのはあくまで大学の希望にすぎません。ただ日本大学の場合、「専願」や「入学義務」といった言葉を避けながら、あたかも専願であると印象付ける文言が並べられている学部や学科があることも事実です。

■日本大学の総合型選抜 -合格へのスケジュール-

試験内容の確認

　日本大学の総合型選抜を受験する場合、たとえ入試要項が発表されていなくても、前年度のものでも早目に目を通しておくことが必要です。例えば経済学部では、3000文字にもなる小論文を作成して提出しなければなりません。経済学部だけではなく他の学部でも、レポートの提出が必要な学部はあり、それらが一次試験の合否に大きく影響します。かなりのボリュームがあるものはやはり時間がかかるため、予めそのことを知っておくために、前年度の入試要項をチェックするなどして、量的感覚を早目につかんでおくことが必要なのです。
　この事前の課題は学部や学科によって内容は異なりますが、どれもそれなりの文字数があり、少なくとも1か月ほどの時間を見て作成した方が良いでしょう。もちろんただ書けばよいわけではなく、それが合否の判断材料になるわけですから、問われていることに即しているのか、学部や学科が求めていることに一致しているかなど、いくつかあるチェック事項に照らし合わせながら、何度も推敲を重ねていく必要があります。
　特に経済学部の事前提出書類の作成には、かなりの時間がかかるでしょう。プレゼン型の小論文は、受験生自身の調査内容が求められるなど、かなりハードルが高いものになっています。しかし、努力量が合否に直結しやすい内容になっているため、受験生はその努力を惜しまないようにしてください。

試験対策：小論文やプレゼンテーション

　日本大学の総合型選抜の二次試験では、ほとんどの学部で小論文やプレゼンが課されています。近年、総合型選抜の専門塾が増え、事前提出書類の重要性は受験生の多くが耳にすることでしょう。そして、それだけで合格できると考えてしまっている受験生も増えてきたなと感じます。しかし実際は、たとえ良い書類を作成して一次試験を通過しても、二次試験で行われる小論文やプレゼンとの差が大きければ、その受験生は確実に不合格になります。
　したがって、総合型選抜を受験する受験生がまずすべきことは、小論文などの練習を通して文章力を向上させることであり、その次が書類の作成、書類提出後は小論文やプレゼンの準備になります。前述のとおり、日本大学の総合型選抜はどの学部も事前に提出しなければならない課題のボリュームが多いため、余裕をもってそれらを仕上げ、いち早く次の準備に取り掛かるべきです。一次試験の合否を待つのではなく、書類提出後はすぐに二次試験対策に取り組むようしてください。

試験対策：面接や口頭試問

　二次試験では全ての学部学科で、面接もしくは口頭試問が行われます。ではこの、面接と口頭試問の違いは何でしょうか？
　これは学部や学科、さらに言えば担当する面接官によっても異なります。その人物の考えを聞きたいという場合には「面接」、受験先の学部や学科の学びに関する見識の有無を問うことに重点が置かれている場合は「口頭試問」という名称がつけられているケースが多く、このことを頭に入れて対策をしておくと良いでしょう。
　例えば法学部では、入試要項に口頭試問や面接が行われると記されています。これは面接会場で同時に行われるわけですが、「グローバル化が進む中で生じている、法による統治の矛盾」などの質問は口頭試問ということになり、「あなたはなぜ～～を学びたいのですか」という質問は面接ということになります。この場合、口頭試問と面接とで別々の採点となり、最終的には小論文などの得点と合算して合否が決まるとお考え下さい。

■日本大学の総合型選抜 -合格者の実例紹介-

経済学部産業経営学科受験者の実例

　経済学部産業経営学科における資格取得型の総合型選抜では、志望理由書などの書類以外に、1500文字ものレポート課題があります。この生徒は家業の実例をもとに、大手企業の実例を調べ、さらには独自性ある提案をレポート内で行いました。
　この生徒が合格した要因は、単なる調べ学習にとどまらず、実態を調べた上で独自の案を示し、それを大学での研究テーマに掲げたことです。このように、レポート課題と志望理由をつなぎ合わせることや、独自調査に取り組む行動力や積極性は日本大学で高く評価されます。

理工学部受験者の実例

　理工学部における総合型選抜では、プレゼンテーションが課せられます。この生徒は設定されたテーマに関する調査を、地元の自治体と全く別の自治体の事例を比較し、それをプレゼンテーションで発表しました。その発表方法も独特で、自作の紙芝居をプレゼン資料として用いました。
　調査の基本の1つが比較検討にあること、さらには調査内容だけではなく発表方法にも独自性があることは、総合型選抜で評価されるものの1つであり、それらの積み重ねが合格につながったと考えられます。

■日本大学の総合型選抜 -併願戦略-

　日本大学の総合型選抜は専願である学部学科が多いため、他の大学を受験する場合は併願が可能な大学となります。その候補となるのは専修大学、亜細亜大学、武蔵野大学、さらには日本女子大学や東京女子大学などの女子大が挙げられます。
　他大学の総合型選抜や学校推薦型選抜に関しては、関東で総合型選抜を実施している大学一覧や、全国の大学で総合型選抜を実施している大学一覧を参照してください。

■日本大学の総合型選抜に関するQA

これらの動画では日本大学の総合型選抜のこと、および日東駒専の総合型選抜や学校推薦型選抜の難易度比較を説明しています。日本大学を総合型選抜で受験する方は、色々参考になることがあります。

塾のことや総合型選抜での合格の可能性など、お気軽にお聞きください。

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